志摩レポート

2010年表面化問題その2


巷間、姦しい小沢問題で見えた日米間の裏取引;
米国の仕掛けで、硬軟両面から揺振りが掛けられている。日米安全保障条約の裏契約が、これ以上民主党政権下で、表面化する事を重大視している米国国務省内の秘密審議会で、自民の復活の目は無い(彼らが仕掛けて民主政権誕生)としながらも、政権内部の社民党の突き上げを抑えられない鳩山に沖縄普天間から辺野古地区への決断を急がせる為に、ネオコンの米議会対日工作シナリオの開き方のタイミングに焦りが見え隠れする。それには今年の参議院選で、「自民勝利の選択も有るぞ!」との脅しが、間抜けなマスコミの喧伝が行き過ぎ、日本の世論が思わぬ方向に瓦解しないように、表向きの処理と裏腹な小沢と会談に国防次官補をわざわざ寄こし、結果小沢不起訴の強い指示を検察にまで出してきた。・・・これこそが日米間の内幕が露呈した瞬間でもある。今後の推移を国民は注意深く見るべきだ、それは不起訴前に付和雷同した民衆党議員達や、自民党議員による必要以上の執拗な小沢追及が行われた場合に、互いに叩けば汚れた金がボロボロ落ちる連中、誰かが倒れるだろう病で済めば良いが、戦後一貫して米国を背後から動かす強大な力の犠牲になった政官財の重鎮達の不可解な死亡に、再び光が当てられることが在れば、皮肉にも日本の覚醒は早まるかも。

温暖化問題;
「クライメート・ゲート」と捏造が揶揄されている。 温暖化問題疑惑の表面化が、実は金融団が作りだした姑息な集金搾取商品、FXと同じでしかない。しかし人類が地球の生命環境を著しく疲弊させてきたことは事実です。環境危機を作り出しエネルギーで金儲けを企む仕掛けは、石油王ロックフェラーの退潮に対して、原子力事業を独占するロスチャイルドの逆襲、英国が画策する世界覇権奪回と言う野望は愈々胎動し始める。 
その為に何の新事実もない嘘と都合の良いでっち上げの「不都合な真実」や、ハリウッド製作の映画「2012年」等は、単に不安を煽り金儲けに都合のよい広報宣伝でしかない。 
厳粛なる真実とは、例え人類が生き残れなくても地球は存在し続けると言う紛れも無い事実です。動植物は、地球規模の気象変化を察知して、対応すべく既に変容を始めているのに、人類だけが急激な環境変化には、ついて行けないだろう、地球規模のの変化は、地球独自の問題ではない。地球は太陽系の水と空気を与えられそれを循環還元機能を有する惑星ですが、ではこの巨大な太陽系が、実は、超巨大な銀河の渦巻き状の髭の端に位置する一点にも満たない微小な惑星群でしかないのです。しかも超巨大な銀河は宇宙全体には数千億以上存在するといわれている。銀河を包括する宇宙の営みにおいて地球が受ける影響は、人類のそれではなく宇宙規模のゆっくりとした、然し200億年に何何とする厳然とした法則による運動に委ねられている。人類の歴史、僅か二・三百年程度の時間で宇宙の法則の何が測れるのか、最先端科学でさえ人工的に生命体一つ生み出せない、注(2008年、米クレイグ・ベンター研究所が「マイコプラズマ・ゲニタリウム」細菌のゲノムを人工合成に成功)これは人口ではなく大腸菌の中で酵母菌の助力を得た偶発性の高い物でしかない。現時点の科学のレベルで、宇宙の中心で一説には137億年前に発生した巨大な変化が、今もなお宇宙の端にある太陽系に及ぼす影響は人知の及ぶところではない。もと大きな問題は、温暖化よりも寒冷化を防ぐ手立てはないという現実を認めることではないだろうか、大自然の営み、地球の地質に起因する造山運動、褶曲等の地殻変動、地震予知予測すら出来ない、未だ預言者や占いの領域、太陽表面で発生する爆発から噴き出す膨大な宇宙線や磁気嵐に曝される地球が受ける影響は、地球の核心まで震わせ表層に存在する生命圏が受ける影響は、人類が作り出した汚染物質をも飲み込み、一瞬にして払しょくする程のパワーの前では、大雨後の、雨上がりの地表で何事もなく動き回る蟻の防禦能力すら人類は持ち合せていない。人類はもっと原点に戻り、謙虚に学ぶべき時が来ている。純粋な御霊磨きを忘れ、強欲に嵌り金・権力こそが至高の人生と驕り、宗教を金儲けの道具に使い、姑息な占いで人身を操り、あたかも異次元空間や人の過去を透視出来ると嘯き自己の顕示欲と、人より優位に立とうとする愚かな霊位で何が出来るのか、地震火山の噴火を予知し抑え、人命を救助すらできもしない、金と権力に爛れた時代の今こそ、操られてきた魂が目覚め開放される時期が直其処に来ている。それは他人の力ではなく、自分自身の魂との真剣な向き合いで「私は私である」自分探しの時代の幕開けです。2010年平成二十二年とは、「夜明け前」そしてその時が一番暗く寒い。朝日が上れば見えてくる・・・・真実が!! 
久しぶりに麻紙氏と向かい合う機会が在り、紀元前から今日に至る麻と人類の面白い歴史について嘘の様な真実、本当の様な嘘話聞いた。隠された大麻の真実を次回に。                志摩太郎
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# by meisou23 | 2010-02-05 14:02

2010年いよいよ始まる人類の新二千年紀

 振り返ると11年前2000年問題は、主にコンピュータのカレンダー機能の更新が出来ずに、銀行口座からお金が出せなくなる等、世界中が大騒ぎ・・・過ぎ去れば、「一体あれは何だったのか?」多くの科学者や専門家でさえ一緒に騒いでいた。 今年は、宇宙規模での大きな節目の年、去年までが20世紀からの脱皮の準備だったのだと、誰もが理解できる、多くの変化の始まりに出会う年。野生動植物・特に地衣類やバクテリアは既に変容の準備を終えている。人間だけが旧態から脱却を恐れて、未知を古い尺度で測る滑稽さは、異次元から見ればチンパンジーの姿そのもの。今年は真実と嘘、常識の非常識、恐ろしい刷り込みの実態が表面化する年、徐々に検証を試みたい。

「嘘のような真実、本当のような嘘」;
人類文化は幾度もの盛衰を地球の上で繰返している事は、文化人類学の欠落部が、漸く宇宙考古学等からの裏付による新証拠と結びつき始めた。ハリウッド映画が、金融工学の行詰まりを補填するために、「不都合な真実」に続けて、地球規模の生命危機を飯の種にしようと、彼らが一番蔑んできた古代マヤ人の非科学的伝説をベースに、2012年に地球が破滅するが如き洗脳プロパーガンダーを繰り広げ始めた。結論から言っておこう、人類が地球規模の気象変化に対応出来ずに、甚大な生命が失われようとも地球は無くならないし、多くの生命体は生き残る。霊能者の奢り、似非心霊鑑定、欺瞞の各種鑑定者等の馬脚が嫌でも曝け出される年。

「継続は力なり」の陰と陽の真実; 
 陽の作業は、白日の元に曝されて積み上げる、反して陰の作業は、ただ裏で囁くだけで、陽の実績を凌駕する。独裁国家も民主主義という隠れ蓑を被る国家も何れも宇宙規模の規律から見れば、進歩なき人類の「業の深さ」結果、地球上で魂を磨く所か底なしの欲望「権力・物質・金銭」の世界を生み出した。  
 人類は、愛と平和の道具となるべく地球に生を受けながら、又もや同じ過ちの結果を引き当てた。個も衆も挙って継続よりも投機的な金儲けこそが最大の力と変質、「金さえ有れば何でも出来る」と霊位の低い強欲地獄へ雪崩のように落ちて来た。金融、マスコミ、宗教、教育、公共性の高い組織の嘘と本質が明らかになる。

「2010年に表面化する問題」;  
 世界不況2番底抜け・米国ドルの崩壊・温暖化の嘘・宇宙からの新事実・地球規模の異変・隠せなくなる秘密・新しい日本の台頭と役割・人種宗教の矛盾の露呈・個も衆も国家も焙られ暴かれる。
 リーマン・ショックは露による米国債の報復売却に端を発したが、是はほんの始まりでしかない事を世界金融界は承知している。本番は世界最大の米国債保有国、中国の掌中に握られている。日本の保有米国債の立場とは全く異なり、米国に気兼ねする事無く何時でも自由に売却できる状況にあり、虎視眈々と中国はその機会と理由付けを待っている。
 米国ネオコンが工作し、世界の多国籍化シナリオを目論み、その弊害として米国内経済への波及を避ける為に、起死回生の策で対外債務デフォルトで逃げ切る心算、既にCIAが工作し北朝鮮政府にデノミネーションを行わせ、影響調査を国内外で反応を見ている。サウジアラビア、BRIC's各国はこれを重大視している。果して米国通貨ドルの平価切り下げは幾らになるか、一説には現在の1ドルが92円から30円以下に切り下げと同時に、対外債務への支払いは停止を断行する。これで日本が保有する米国債は紙くず同然となり、日本国民の財産が永遠に戻らなくなる。何故この様に成ったのか、総ての原因は敗戦後、米国による日本国民の洗脳と、日本の国政に強く関与し,政治家と官僚は一体となり、戦後一貫して国民に真実を隠し続け、泥棒米国による日本国民の財産略奪を手伝って来た。民主党政権は、米国オバマ民主党改革の余波を受けて、日本国内も同じ「チェンジ・変革」を期待したが、元を糾せば同じ金権体質の根っ子、取り込んだ社民党は獅子身中の虫、国内対策が国際問題の場に露呈した沖縄基地移転問題、自民も民社も名こそ違うが大同小異、日本人の失ったお金は戻らない。デノミネーションを米国CIAの支持で断行した、北朝鮮の富裕層の隠し預金が紙屑と成った様に、国家のエゴは常に国民の犠牲を持って相殺される。今年は年金生活者から、給与所得者の借り入れ制限が始まる、これが預金封鎖の前触れなのか? 今後注意深く見て行かなければなりません。いまやマスコミは欺瞞の広告代理店でしかない。       
志摩太郎
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# by meisou23 | 2010-01-21 18:07

2010年に銀行預金封鎖か!・・銀行がおかしい!いよいよか?世界恐慌本番が迫っている。

何を根拠に世情不安を掻き立てるのか、そこには既にその兆候がハッキリと姿を現し始めているからです。嘘だと想うならば、10万円以上の現金を、留学中の子供や、海外の親戚に送金してみればすぐに判明する。自分のA銀行口座からATM で引き下ろし、B銀行の窓口から海外送金を試みればすぐ判る。銀行の窓口で「この10万円はどこからのお金ですか?」と、ビックリするような失礼な問いかけをして来る。「自分のお金ですがそれが何故か?」と誰しも答えるでしょう。銀行員は「ご存知と思いますが、イランや北朝鮮などの問題でお金を海外に送る際、お金の出所を明らかにして頂きます。」そんなことご存じない。更に続けて「お客様が悪い事をして作ったお金ではない事は、判っていますが規則になっております。」、いや十分に疑われています。自分が働いて得た収入を貯めた預金から、50万のお金を下ろすとき、何に使うのか、身分証明をしなければ下ろせない。振り込め詐欺防止といいながら、金融機関の作り出したATMやクレジットカードによるシステムに囲い込み、何かといえば個人情報保護のためというが、よーく考えてみれば誰のための個人情報保護なのか本末転倒甚だしい。顧客の不便には詭弁といえる理屈を押し付け、アナログ時代の年寄りにデジタル化のシステムを押し付け、もたもたすれば蔑む様に邪慳な応対をする、若い行員の応対を見て「君お客に失礼だろう!」と声を荒げたくも成る。 マニュアルだけで仕事をこなす接客態度は、まるで独裁国家の官憲の「オイ、お前、コラ!」と全く同じそこには血の通わない、心無い社会構造がまかり通っている。 国家公務員の年金は護られ、国民年金や厚生年金は、国が勝手に天引きをして、だまし同然で取り上げた国民の金を、運用と言う金融詐欺商品デリバティブで騙し取られ、アメリカ政府を牛耳る毒婦に日本政府は抱きつかれ、構造改革などという欺瞞に踊らされ、国民の財産である国有財産企業を民営化にして、外資が乗っ取る下地を作りJR・JT・NTT・JP総ての財産を株式に変換して、売り買いを浴びせて取り上げ、今では外国人の名儀に書き換えられている。因みに日本の銀行は国家の支援を受けて表面は日本の銀行の顔をしているが中身は外資に過半数を乗っ取られている。ロシアと中国により米国債が売却されリーマン・ショックが起きた。胡錦濤のオバマに対する応対から見えて来る、来年にも中国が米国債を売却するだろう。米ドルは大暴落を起こすことは必至、日本は抱き付かれた毒婦の歯牙から逃れられなければ、米国の巨額赤字を支えなければならない。鳩山民主党は今、必至に成って自民党という間抜けな間男が毒婦に貢いできた、仕組みを仕分け作業で表面の汚れをはがし始めている。次回の参院選で過半数を取り、衆参両院の勝利後に自民党に劣らない、裏金作りをさせない様に、国民はしっかり見極めなければならない。元は同じ穴の狢達だから。因みに銀行で海外送金の手数料を聞いて見て下さい。カード送金ならば4千円、それ以外は5千円、同じ事を郵便局で聞いて見て下さい。1件あたりの上限額はあるが、2千5百円である。こんな現実を暴き立てないマスコミは総て、AIG米国保険グループはじめFX商品の広告収入に媚びて、国民をだます米国金融強盗団の走り使いをして恥じない。自分たちが仕掛けて育てた、タレントを使い家庭の子供たちに痴呆番組を限度のない家庭教育崩壊を仕掛け、馬鹿でも金儲けさえできればセレブリティーと、気が付けば預金封鎖で財産の凍結、国家崩壊に何も出来ない、愚かな国民へのハメルンの笛吹き役を許してよいのだろうか? 目を開けて騙されないで!            志摩太郎
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# by meisou23 | 2009-11-25 17:49

日本はどうなる……、そしてどこへ?

日本は如何なる・・そして何処へ?
日本が戦後64年間、多くの世界貢献を果たしてきました。
なのに、感謝どころか何故これ程まで、誹謗と中傷に曝されなければいけないのか、皆さんも疑問を感じているのではないでしょうか?

「賢者は歴史に学び、愚者は経験に学ぶ」……。ビスマルク。
前々回にお約束した内容について日本の置かれた真実の姿とは;過去の規制された時代の中で多くの先達、

全ては裏腹、光と影、善と悪、は同位
筆者は、単に知ったかぶりで、世界経済を裏で仕組んでいる組織や、その手先となって踊る日本の政治家や、マスコミを糾弾しているわけではありません。
あえて書く事でテレビ、新聞などの報道に隠された真実を一人でも多くの人が、気付き、世界金融機構に組み込まれてしまっている、日本の置かれている全体像と世界における日本の位置をしっかりと認識して、「決して騙されないぞ」と言う、強固な意識をもっていただきたいからに外なりません。

江戸三百年の鎖国は、台頭する欧米の植民地主義から国民を守るための策であったが、それでも宣教師を利用した欧米の工作員により、密かに若き熱血志士達を無償で渡欧させて欧米化の先兵としての教育を施して明治維新をせいこうさせた。
また、終戦目前に原爆を落とし、欧米金融組織の完全支配下に組込む事に成功した結果が今日の日本の姿です。
144年前に欧米植民地主義の牙城に君臨する盟主が意図した、日本の植民地化のシナリオは、1542年キリシタン来航時代にまで遡る。
それから460年以上かけて日本の完全支配を完成させた。今やオリンピアンズ、イルミナティ、フリーメイソンリー、ビルだーバガー等々の幾つもの名前で表現されているが、元はといえば、13家族の各サンヘドリン婚姻関係によって創られた一大金融シンジゲートのカルテルが実態です。

知って置かなければいけないもう一つの事実!(泥棒の仲間入りした日本)
何故、国際シンジゲートが、500年近く掛けてまで、極東(東の果て意)小国の日本支配をするその意図は?

ズバリ世界最古で最大の資産家でもある天皇家の莫大な資産の収奪に他ならないのです。そのために工作員を投入し戦争が仕込まれ、戦費の融資という名目で紛争当事国の双方へ多額の資金提供を行い、戦勝国からは巨額の返済と利権を取り上げ、敗戦(倒産)国からは戦争賠償責任という巨額の債務を押し付け、いわば国の再建復興援助に見せかけた利権を確保する国際金融集団の常套手段である。その為、ぺリーによる砲艦外交(脅しの外交)で日本は開港させられ、世界制覇を目論む英国は、邪魔者ロシア潰しに日本を使い、それの見返りとしては明治天皇に贈られたガーター勲章だけ……という悪辣さ。
その後は更にアジア諸国の貴金属、地下資源の略奪に日本にやらせる為、経済封鎖で日本を追い込み、無理矢理戦場に引きずり出し、自らの手は汚さずに戦勝国の利得権だけを行使して、アジアのみならず天皇の膨大な金塊までも収奪する目的の500年事業だったのです。悲しいかな戦後復興資金は、略奪された自分の財産から借り入れするという形で使われ、結果、IMF、世界銀行、アジア開発銀行等の設立を大いに助けたのです。

第二次大戦の知られざる衝撃の事実に触れてみたい。
日本は密かに中立国のソ連を介し、敗戦を受諾すべく連合国への打診を行っていましたが、それをソ連は無視しました。理由は、対日宣戦布告をし、ポツダム宣言に参加し戦勝国の利権確保のためだったのです。
一方開発が遅れていた米国製原爆に替わって、既に国際シンジゲートの命によりナチスが製造を行っていた、ナチス・ドイツ製の原爆は1943年完成し密かに米国へ移送し、それを広島と長崎に投下したのは、日本の終戦工作を撥ねつけ、完膚なきまでに叩きのめし、国家と国民の自決権を完全に取り上げる為だったのです。
その目論みの背後には、ソ連の日本への侵略を阻止して戦後の世界情勢を共産社会主義国と民主主義国家群の対立構造を作り上げた上で、日本を不沈艦に見立て、終戦後の世界を自分に有利な展開を図り、対立軸が最大の金を生む場である事を、古代ローマー以来蔑まれて来たユダヤ人が得たノウハウなのです。

日本を売った軍部首脳たち。
太平洋戦争では、シンジゲートにより米内光正(フリーメイソン)をはじめ金融団のシンパを事前に政界及び軍部の中枢からはずし、独立国家としての議決権を主張する軍閥に対して見せしめ的な極東軍事裁判に於いての絞首刑にしました。
このことは、原爆を正当化するダメ押しだけでは無く、死人に口なしと他国の介入を完全に除去した上で、日本軍がアジア各国から移送した各国の「黄金の百合」と呼ばれる膨大な金塊を戦勝国戦利品として取り上げる事が最初から最後までの戦争目的でありました。この事実を詳細に高橋五朗氏が「天皇の金塊」と「天皇の金塊と広島原爆」(学習研究社刊)、の2著書の中で活写しています。
内容としては、日本に派遣されていたスペイン人の二重スパイであるアンヘル・アルカッサル・デ・ベラスコ本人から直接聞き取り書かれたものです。
戦争背景を扱った多くの間違った著書が今までたくさん発刊されて来ましたが、今なぜこの時にこの様な事実が一般に公開されるようになったのでしょうか。

世界の風が読めない日本
背景には経済破綻を契機に米国の覇権が終焉を迎えた事実があるのです。しかし形骸化した占領政策の自縛から未だ解放されていない、日本の政、官、財の多くは、オバマ政権が派遣してきたヒラリー・クリントンと、支持率20%以下に落ち込んだ麻生氏が会見し、約束させられたのは破産状態のかの国の国債を買い支える様に、米国のシャドーキャビネットに仕込まれた日本国内の政治混乱すら読みとれない。
ヒラリーとの会見をいったんは袖にした小沢氏が、今後は米国と対等を要求したパフォーマンスに
西松建設の海外受注売り上げ金のロンダリング・スキャンダルをぶつけられた、西松建設問題は両刃の剣として自民・民主両党に効く事は米情報局で解析済みで米国側から既にリークされていた。
自民・民主どちらも下手な動きをしなければ、政権の座が待っているがそうでなければ、失脚の憂き目が用意されて居るシナリオである。
次回は、この様な状況が何故起きたのか、今後の日本と日本人の生き方を真剣に考える問題を掘り下げてみたいと思います。
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# by meisou23 | 2009-03-10 11:22

表面化した陰謀暴露の深層に隠された意図=「美しき誤解」

 今や、大勢は「陰謀論バッシング」に傾いているが、この傾向を一番喜んでいるのは陰謀の本家本元でしょう。多くの知識階級を黙らせ、また、彼等のプライドを充足させる一番の妙薬は、陰謀に隠された真実の暴露であると言う事は、いつものことながら陰謀側の得意技である。
 結果その世論操作は見事にはめられたオピニオンリーダーたちを輩出した。
 彼等は、新たな歴史のページを書き加える毎に、過去と成った悪事の真相をあえてリークする手法をとって来た。そこに騙されて来た一般大衆へ「美しき誤解」が在ったと、一見ねぎらいとも癒しとも見紛う、言葉に飾られた小賢しい彼等の言い訳けが、左右両派の大新聞により、「大衆は歓迎! その真相に理解を示した」との論調で書きたて、TVメディアは街頭インタビューで、これまた演出された視聴者の意見をまるで、大衆を代表するが如く、茶の間に送りこむ。

報道の大衆化、テレビに見られる報道キャスターのタレント化
 インターネット・パソコンの普及が進んだ現代でも、テレビがあらゆる年齢を超えて、大衆の心を掴む最良最速の、メディアであることは論をまたない。
 其れは、報道バラエティー番組の放送枠の拡大により、家庭の食卓から世界経済政治までを幕の内弁当の様に詰め込んだ、何でもありの内容が、有名タレント司会の、主婦や老人に理解しやすい言葉で伝えられるため、食の安全に警鐘を鳴らしたその同じ顔が、ダイエットや美容に良いと食品名を流したその日の午後には早くも、スーパーの食品売り場から姿を消すという異常現象を発生させる。
 しかもその半月後には、3割から5割も値上がりした同じ商品が並べられる。首尾よく一旦ブームに火が付けば暫くは収まらない。それを、不思議と思わない我ら大衆。


戦争ビジネスの広告代理店…公共・民間放送?
 戦争中に、日本政府の宣伝工作を、軍部圧力に屈したとは言え、NHKと朝日、読売、毎日五大紙はこぞって、軍部の都合良い嘘の戦況を国民に流し、国民を塗炭の苦しみに引きずり込んだ事実に省みる事なく、この現代においてすら勇気ある告発記事を書かないだけでなく、占領覇権国の都合のよい洗脳情報を流し続けている事実に、皆騙されてきた。
 日本の政治家は、世界覇権を着々と進める金融団が支配する米国の意向で、全て選ばれている。
 自由民主党、公明党、民主党、国民新党、社会民主党、共産党等、全て政治に携わる者は、シークレット・ガバメントとかシャドー・キャビネットと呼ばれる一握りの組織の決定事項によって抹殺されてきている。例え一国の首相ですら例外ではあり得ない。

民主主義は明暗二極のバランスの上に作られた幻影
 天下り・渡りは米国の命令書(年次調書)であり、それを履行したご褒美として、国家の中枢を担う官僚は世界一優秀と呼称され、厳然と敷かれた米国の年次調書と言うレールの上を走らされているのだ。
 今問題になっている、派遣労働法も、郵政民営化も、民間事業への外国投資家の参入、米国弁護士の日本での活動自由化など、全て年次調書に従って行われた結果である。
 一方、外交、教育、経済、健康医療、建設、交通流通等々の全ての産業と、そこに働く人達はよそ見をする事なく仕事に専念することだけが求められ、些かのブレも許されない。ブレる者は異端者として出世エスカレーターから外されるだけでは済まず、札付きとして消耗品扱いが待っている。
 無事務めれば、恩給、退職金に一切手を触れる事なく、天下り先が次々と用意され、定年後10年以上は何の経済不安も無い生活が保障されている。この仕組みを支えるのは、経済の動輪(産業界)と血液(銀行団)が呼応してこのシステムを作り上げ、見事に機能しているからにほかならない。外れた人はホームレスと成るか、若く芸達者であればタレント稼業への転身もあるが、それすらも、転向を誓約しなければ生きる場は無い。
 長生きをしたければ、体制に従い「見まい、聞くまい、語るまい」ではない。「見ても、聞いても、語るまい」
 都合の悪い真実は暴くな、まして陰謀論などとは口が裂けても言ってはならないのだ。しかし時代は大変換を起こし始めた。これらの秘密は順次明らかにされ、現実が明だろう。少しも早くそれに気付かなければ再度人類滅亡の歴史は繰り返されるかも知れません。
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# by meisou23 | 2009-02-16 12:00

冷静になって欲しい!

 
覚醒出来ない日本と世界の格差
 就任式で国民へ「新たな責任」を求めたオバマ新大統領は「一部の強欲な者の無責任さが引き起こした結果」(A consequence of greed and irresponsibility on the part of some……と経済混乱の原因にあえて自分を応援した組織を指して言及した。また、就任からわずか10日の30日、「ウォール街は恥を知れ!」と語気荒く怒りを爆発させた。
 時を同じくして日本の国会は、ダラダラと国民不在の出来レースを延々と継続、これらは膨大な国民の税金で賄われている、これが日本の実態です。
 公金の使い道を不透明にして、オバマの様に、叱る者も指摘する者もいない
 ダボス会議に出席して紛争継続費、難民援助金等の発生源が、覇権国の勝手な理論で起きている事を既に見抜いている各国は、出来れば一銭も支払いには応じたくない。
 出席する日本の首相が誰であろうと、日本が負担する事を見越し、他国の紛争問題を、口だけ精一杯問題解決案を主張しながら、外交の場での発言力や説得力の低い日本に「金の支払い」と言う花道を用意して、引きずり込んでいる。その裏事情を、NHKはじめ日本のメディアは一切報道しない。
 日本の国民の代弁者として会議出席各国代表に、日本の支出に関してのコメントを求めるぐらいの責任が在る筈ですがそれすらない。
何故かと言えば、郵政民営化を契機に、米国の保険会社AIG各社とFXファンド等のTVコマーシャルが津波の様にTVを占拠し、リーマン破たん後は「日韓同和化」を後押しする米国金融の優良児、在日、在韓の企業コマーシャルが席巻しているからにほかならない。

ウェーキング・アップ・コーヒー国民の事実を知る権利と開示:ディスクロージャーが日本では有名無実。

1;隠されたイラク派遣隊員の戦死:
 戦後、戦争を放棄した国家、軍隊を持たない国が自衛隊と言う軍隊を持ち、国連を利用して米国の後方支援を行っている。
 イラク、中東に派遣された自衛隊員が銃弾を受けて死亡したにもかかわらず、事故と称して発表されない。

2;「かんぽの宿」2千億を1万円売却が6000万に化けた:
 これは郵政民営化の影の一つが浮かび上がっただけだ。だが問題はダボス会議の最中に、渦中の宮内義彦会長(郵政民営化の座長)とロックフェラーが小泉政権ヘ送り込んだ竹中平蔵の二人とスイスで会食。単なる追及役に過ぎない自民党の鳩山氏は「その他大勢との会食、渦中の二人は末席に座って話も出来なかった」だと。ほんとにそうだろうか? そんな言葉で問題を濁して、実態が見えない様にする事が、これまでも平然と行われて来た。「かんぽの宿」の債権者は国民である事を、国民は忘れてはいけない。
 民営化と言う、米国金融界が画いた“騙し取るシナリオ"だった事、ここで明るみに引きずり出さなければいけない。既に国有鉄道=JR,電電公社=NTT,専売公社=JTと、日本の国有会社は、国民一人一人が出資者だったものを、民営化で外国資本の乗っ取りが出来る形にしたのは誰か?

1917年、CFR(外交問題委員会)設立の為にJPモルガン、ウォーバーグ、ロックフェラーの金融団をウィルソン大統領の外交ブレーン、ハウス大佐とリップマンは招集、英国王立国際問題研究所に同調して、全米の新聞社とラジオなどのメディアオーナーの代表7人を米国政府政策方針の一元化を徹底させる条文に誓約署名をさせるべく画策の上で1921年に発足した。
 CFRはメディアによる情報操作で、米国国民を洗脳し多国籍アメリカ人種の歴史文化の基盤をことごくく打壊した。日本の独立を認めたサンフランシスコの講和条約には74名のCFRの担当者が送り込まれ、開戦以前から計画していた日本潰しの原案に沿って、戦後の日本の命運を根底から決定付けた組織である。
 実行したのは、アメリカにより採用された歴代の日本の首相と政党、それを支えてきたのは、名ばかりの“解体"とはいえ実際は解体されなかった財閥と、官僚達、世論を誘導する役割を担った、学識経験者と言う文化人、更に国民を洗脳する新聞、ラジオなどのメディアが挙って連合国側の手先と成って、戦争で疲弊しきった自国民、つまり日本人を騙し続けて来たのです。

その流れは、今も変わらずますます激しさを増している。
次の回に更に驚くべき日本の真実、本当に戦後? 独立国の日本人はどうなるの? どうすればいいかを考える為に真実をお伝えします。
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# by meisou23 | 2009-02-04 14:45

前回より続く

異例尽くめの、ノーベル賞受賞式は人類削減対象国、第1号に対する信号?


日本は世界最速の、少子高齢化国家、憎っくき日本(ポツダム裏会談での合意事項)に対する、彼等の仕上げは未だ終わってはいないのです。
ちなみに流行による日本での感染死者総定数は少なく見積もって64万人が見込まれる。NHKはじめ厚生労働省がタッグを組んで、鳥インフルエンザを既に新型インフルエンザと言い換え、国家的キャンペーンを張っている。
何が正しいのか……。報道されている言葉の裏に隠されている真実を見極める冷静な判断力が各家庭や個人レベルで求められています。
自由や民主主義の美名に隠された悪意は、多数決という暴力で席巻される今の時代です。医療も食糧どころか、水や空気までもが利権の道具に仕立てられ始めているのです。

もうすぐ貨幣経済は終わります。全てが統制経済に組み込まれ、ICチップ化された個人情報管理化で、個人個人の呼吸にまで税金がかけられます。
彼等は新流通経済単位を¥・$等から「CO2」を、真剣に検討していると言う噂です。既に、世界的なテロを理由に、あらゆる公共施設はじめ街中に監視カメラが設置され、何時でも犯罪者として検挙できる体制が造られています。我が国の、裁判員制度もその一つです。

総人類覚醒の始まり

2009年はある意味で、個人が目覚める重要なターニングポイントの年になるのではないでしょうか、

NASAは、未だに隠しています。
重大な宇宙規模の迫りくる変革は、宇宙に生きる私たち全人類が等しく知る権利がある筈ですが、彼等は、無用な混乱や人心の動揺から発生するパニックを避けるためと、今もなお隠している事実が、2009年から徐々に明らかになる筈です。世界の覇権を握る黒幕たちが私利私欲で、情報を管理し隠蔽しても、隠しきれない状況に至るからです。

其れは、2万6千年ごとに周回する、巨大惑星の存在、太陽系の謎、地球と月の隠された謎はもう直ぐ明らかになります。遅くとも後3年とかからないでしょう。
広大な宇宙で、貴方は地球にだけ人類が生存していると今も信じているのですか。
いまの科学、高等数学、物理学は人類だけの僅か1千年に満たない期間での出来事です。 現宇宙は、百数十億年前にビッグバンから生まれたと言われている事は誰でも知っていますが、果たして四十数億年しかたっていない地球だけに、突然変異的に(現代科学者が得意とする逃げ場)人類がサルから進化して現在に至っていると真剣に信じているのですか。
ならば、広大な宇宙は、それまで何をして来たのでしょうか。何も起きなかったと思い込んでいる私達の方が無知蒙昧の類、アフリカのドゴン族や、インカやマヤの文明にはNASAが打ち上げた、ハッブルなどの観測機器で明らかになる以前から、言い伝えられていた歴史をNASAは確認作業をしただけです。これでお判りでしょう。
もっと隠された事実が、今後現れてきます、それは宇宙の方が大きく変化し始めているからで、これは現代科学をしても止められません。その為に彼等はハリウッドという洗脳、宣伝事業を使って、自分たちが隠して来た事について攻撃の対象とならない様に世論の爆発を避けるためのクールダウン作業として、「マトリックス」「MIB」「ウォーリー」「ミラーズ」「地球が静止する日」等々を次々に送り出し、自分たちが隠していた事を小出しに公表し、あたかも自分たちが預言者の様に予告して来たとうそぶくのです。

目映い(まばゆい)朝がやって来る!


しかし慌てる事は有りません、お金お金と追いかけて来た人には辛いでしょう、お金に追いかけられていた人は少しホッとするかも知れません。何でもお金で買える時代に生きている私達には、お金では何も買えない社会状況は考えられないでしょう。でも想像して見て下さい。貴方だけが、その様な状況に成るのでは在りません
、60億の全人類が仲間なのです。全員そろって地球規模のサバイバル・ゲームの始まりです。参加する、しないの選択の自由は有りません。全員参加する為に、一人一人は何をするのか、何が出来るかを自問自答して見れば見えてくるはずです。水の浄化、食糧の自給自足、エネルギーの確保、保健衛生の習得、農事作業、山野草の知識などの、生きる術を身につける事が求められる筈だからです。

宇宙のエネルギーの人類への解放


二〇世紀初めから、クリーンな自然エネルギーを無尽蔵に作りだし、永久に稼働するフリー・エネルギー装置が開発されていたのですが、それまでの王侯貴族による支配体制が崩れ去り、産業革命の端緒と成った、ダイナマイトの発明による石炭採掘、石炭利用による蒸気機関の発明、その後、輸送しやすい燃料の石油脱硫システ
ム完成による内燃機関(ガソリンと重油、軽油)各種エンジンの開発を、と、な莫大な利権を生み出す構造が産業を支える為に、資金の提供をして来た金貸し業達が、莫大な富を生む現在の金融システムにとって、世界の黒幕にとってはこのフリー・エネルギー装置ほど邪魔な物は無い、彼等の利権保護の為に作られた特許制度を、
利用して発明者へ融資と称して、特許登録をして封鎖してきた(エネルギー革命前夜・三上浩也氏著)、のですが、2007年9月に石油王ロックフェラーは漸く、フリー・エネルギーと凍結してきた装置の凍結特許の、部分的解除に踏み切らねばならなくなった。それは彼等が独占してきた特許法が、皮肉にも期限切れに成り、多くの
米国、欧州、豪州などの若手研究者により、特許の開示請求と、其れまでに密かに研究制作してきた類似装置の公開に踏み切り始めたからです。
自然が自然であるように、人間も人間らしく肉体は、この地球の自然と共存できる機能を持っています。
科学が万能であるかの如く言われるが、魂の存在さえ認めない科学者が、宇宙を語っても説得力が在りません。なぜならば身近な天体である、地球の深海や海洋の仕組みさえ解明が出来ていません。
2011年地上デジタル放送に変わりますが、何故でしょう放送電波の利用出来る枠が、携帯やカーナビなどの増加と言う理由だけだろうか、既に大がかりな電波規制が始まっている。それには六十億人の家庭に突然送られるかも知れないメッセージを阻止しなければならない、事情が発覚したからと言われています。

さて誰が何処から皆にどんなメッセージが送られる計画が在ったのでしょうか、肉体は滅びても魂は永遠に存在する事が、既に明らかになっているのですが「不都合な本当の真実が」明らかになる事を恐れているからです。それまでに残されて居る時間はわずかしか在りませんが、2009年から起こり始める変革は陣地が及ぶもので
は無い大規模な減少を伴うとも言われていますが、貨幣経済の崩壊、流通社会の崩壊、それだけでも大変な苦痛を伴う社会現象ですが、現在のマスコミの手段TV,ラジオなどの放送期間はその機能を失うかもしれません。情報に依存してきて自己判断や、決断が出来なくなって仕舞っている社会は混乱するでしょう。でも耐え忍ん
だ人々には、かつて見た事も無い、感動の夜明けが待っている事は確実です。
2009年から始まる、暗澹たる経済破綻と社会不安、暗黒の時代は確実に始まるのですが、希望の夜明けに向かう為に、過去の膿を絞り出し病原を駆逐する為に、あなたの体が苦痛の闘病をする様に、必ず通過しなければいけないことも事実です。素晴らしい世界の到来の為にお互いに頑張らなければ成りません。

全ての人が、太陽の光を浴びる事が許されるように、空気も水も、豊かな実りを約束する豊嬢の土も、特定の機関や組織の利益の道具ではない様に、新しい世界は皆が平等で在る様に、皆が義務を担い、自由の為に規律を守る世界、本当の平和な世界がすぐそこまで来ている事を信じて、今の虚構に「ノー」と言える勇気が必要で
す。空気や自然は税金を求めていますか、太陽は決して代価を求めていないでしょう。

志摩太郎
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# by meisou23 | 2009-01-02 23:48

あと3年、闇が濃いほどまばゆい朝が約束されている!

2009年は、とっくに壊れてしまった自由と民主主義の終焉

今年もあと僅かとなりましたが、皆さんはいかがお過ごしですか?
2008年明けから、原油の急激な高騰、中国餃子のメタミドホス(殺虫剤混入)事件、厚生年金、国民年金の改竄着服そして隠蔽、リーマンブラザース破綻、茨城と秋葉原の通り魔殺傷、元厚生事務次官殺傷、どれを取っても暗澹たる世相の一年、北京オリンピックさえ吹っ飛んでしまう一年でした。

前にもお伝えした様に、国の借金時計は現在777兆円を超え確実に増え続けています。国民一人当たり1,652万円もの借金が収入に関係なく背負わされ、来年は総額が一気に810兆円を超える、というのが2009年度の日本経済の実態です。

日銀は、米国FRBの0金利政策を追いかける形で、現行0.3%を0.2%の追加利下げにより預金金利は0.1%に、さらに量的緩和策という、35兆円に上る現金を市場へ投入する事は、米国が1971年に、かつて行ったニクソンショックの真似のつもりなのか、日銀は印刷機をフル回転させてお札を印刷することを意味している。(これにも細工が仕掛けられているようで、何やらきな臭い)

 市場では大手マンション業者、不動産業者の破産、個人はボーナスのカット、賃上げカット、35年の住宅ローンの焦げつきが始まりました。
 サブプライムローン日本版の始まりです。日銀関係筋は金利政策、量的緩和で景気浮揚とまでは行かなくとも、景気後退に一定の歯止めがかかった、日銀としては異例の措置……と自画自賛????? そんなことあるわけないでしょう!


その証拠に、世界の優良企業のトップと言われたトヨタが「半世紀ぶりに経営赤字」との衝撃的ニュースが世界を駆け巡った。
 前年約2兆3千億円の黒字企業が1千5百億円の赤字企業に転落、本来ならば史上最高の23兆円の売り上げを今年は見込み、悲願の世界最大の自動車メーカーGMを抜き去るはずが、急激な円高による為替差損は一瞬にして8千9百億円が吹っ飛び、1兆円の黒字予定が1500億円の赤字をもたらしたのです。巨大企業の不振は無数の中小下請け工場へ波及する影響を含め、生産調整、期間労働者、派遣契約社員の解雇など、そこに働く人達500万人の失業、55兆円を超える経済損失を市場に与える、過酷な現実と日銀の政策コメントは余りにも実情と乖離し過ぎてはいないだろうか。

 かつて日本のバブル破綻を冷ややかに眺めていた米国製バブルの崩壊、デリバティブ商品、サブプライムローンという虚像の投資商品を発売当初から、既に米国経済破綻はその時点で政府も日銀も予測されていた。
 まして今回の米国FRBの金利引き下げで、ドル売り円買いが起きる事も当然予測出来ていた筈、国有企業を米国の指示で民営化して外資の投資対象として売り飛ばしたくらいですから、日本の政治家たちは、米国から毎年突きつけられる「年次改革要望書」という名の脅迫状が余程怖いのでしょう。

大学も金融市場の標的

先に、「きな臭い」と指摘した問題とは、表面化した大学経営資金の運用に端を発した一件です。国公立はもとより、私大の資金運用において、発生した損害額だけでも約700億円、なかでも突出している慶応は日本のロックフェラーグループの系列ゆえに、そこは仕方ないのか。
 しかし建学の父「福沢諭吉翁」の肖像が、発行最高額の一万円紙幣に登場した経緯に、一時期黒い噂があった。それは米国側から新札切り替えの強い指示があり、時の首相(出身校)を使った国家ぐるみのマネーロンダリング新札発行が行われたとの裏情報であるが、これとて今となっては「単なる噂」ではなさそうに思えてくる。

米国繁栄の象徴であるビッグスリーの経営悪化、ニューヨークのホームレス激増、ホームレスの群れにまじる証券会社関連企業の元幹部社員達の姿に、米国式雇用体質の脆弱さが浮き彫りになっている。
 経済破綻を作り出した火元であれば当然の事とは言え、彼等も所詮は企業の駒でしかない。
 そんな彼等の上に猛烈な寒波と吹雪が米国北部を襲うとのニュースは、今後の世界経済の先行きを象徴する出来事、明日を暗示している様である。
世界経済の寵児である立場をほしいままにして来た米国、その経済破綻の構造が金融工学が生み出した虚構に満ちたデリバティブという化け物商品を作り出し、誰でも、金持ちになればセレブリティーと呼ばれる仲間に入り、成功者の世界をつかめると夢(幻想)を見て、蜃気楼の様な投資商品を追いかけた。

マスコミの詐欺


 許されないのは、テレビはじめマスコミ各社はまるで他人事の様に「ハイリスク・ハイリターンに群がり振り回された結果」と、息巻いているが、汚染された湖の底から湧いてくるメタンガスの泡を論じて何に成るのか。真実はヘドロの中に隠れている腐った経済構造を牛耳る連中の手先となって、今なお金融危機のニュースの合間に外資系の禿げ鷹ファンド商品のCMを流し続けている。
 テレビ局も経営上やむなしと百歩譲っても、外資系の経済評論家、投資コンサルタントやタレントを使ってFXファンドへの投資を番組に仕立て、誰でも簡単に投資が出来る、パソコンを使って小中学生でもおこずかい程度で始められる、上手くやれば巨額を手に出来るかの様な、無責任極まりない彼らのモラルを糾弾したい。
 これは新たな「振り込め詐欺」以上の社会的犯罪ではなかろうか。子供を巻き込み家庭に入り込み、子供の金まで巻き上げようとする泥棒番組を平気で流すテレビ局、その裏でぬくぬくと巨額の利ザヤを稼ぎだす一握りの組織には決して言及しないテレビ局。

マスコミ報道の姿勢に流されずに、鋭く報道の裏を読む
欺瞞を看破するお話耳にする機会があった。

それは私が、尊敬する某社の社長から伺った話である。その方は毎日の様に奥様とテレビ東京のニュース番組「ワールド・ビジネス・サテライト」をご覧になっているらしい。
 その折に派遣社員の解雇のニュースに対して「何故、役員以下正社員を含めて全社員の給与を、半額にしてでも、危機を凌ぐ知恵が無いのかしら?」と、奥様から質問されて返答に困ったと苦笑いをされていた。筆者は「ああ、日本は未だ助かる」と思わず声が出た。奥様の意見は、まさに米国議会の公聴会で、ビッグスリーの役員幹部全員がワシントンに個人所有のビジネスジェットで集結、ワシントンの空港が一時大混乱した事を取り上げ、公聴会の委員長から
、全員に「公的資金救済を求める前に、所有ジェットを売却し資金充当が先ではないか」と揶揄されたのと全く同じ、実に鋭い指摘と感じ入った次第である。

12月に入って間もない5日、東京地方裁判所で副島隆彦氏が国税局を相手に、裁判を起こされたその初硬派を傍聴する機会を得た。そこで見た情景は原告である副島氏がまるで被告人扱いの裁判進行、被告側の税務職員の陳述は、素人の私にも分るほど横柄な姿であった。つい先頃の振り込め詐欺による被害者の預金を、法の番人である裁判官が、凍結された銀行口座解除する偽の命令書を発行した事件、来年から始まる裁判員制度、果たしてこんな状態で国民の権利は守れるのだろうか。

つまずいても転ばない連中のしたたかな次の一手

 政府は、百年に一度の未曽有の経済恐慌と位置付けているが、そんな簡単な問題では無いと筆者には思える。世界を牛耳る黒幕たちの、執拗な覇権意識はとどまるところを知らない。米国の経済破綻は戦争ビジネスの限界が来た結果である。世界の黒幕たちの次なる目標は、60数億の人類削減である。
 経済システムこそが次なる巨額の利益を作り出し、今回の恐慌で停滞(損失は彼らには起きない)を回復させる新たな権益と位置付けているのだ。
つまりノーベル平和賞に輝く、彼等の宣伝部長、第45代米国副大統領アル・ゴアの「不都合な真実」は、これから作りだす人類削減計画の必然性を人類に刷り込む為の、洗脳工作のために出て来たということを見抜いてほしいものだ。

 ある人は彼を、ノストラダムスの人類最後の日に出現する暗黒の魔王ゴア」そのものと言う。 
 何れにしろ今後、確実に環境破壊を後ろ盾に医療、食糧の不安定化を故意に演出し、人工的に鳥インフルエンザの遺伝子組み換え実験の為、既に中国僻地のある寒村で密かに、村ぐるみを対象に実験が行われたという。それは鳥から人の段階を終え、人から人への実験の確認と新型インフルエンザが完成したということである。        以下次号に譲る
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# by meisou23 | 2008-12-26 11:18

口封じか?「厚生省事務次官O B連続殺傷事件」


実は、「お金を追うな、追えば負わされる借金地獄」と題して前回レポートの続きを書こうと思っていたが、まことに残忍非道な事件が発生した。
これは予てから懸念した事が現実となっただけのことである。
これは単なる、年金問題の遺恨に絡む日本人の仕業では無い、と筆者は感じている。
この原稿を書き終わった直後で、「事務次官殺傷犯人、深夜の警視庁に出頭」のニュース特報が飛び込んできた。
自首してきた男は小泉と名乗る46歳の日本人ではないか!」と指摘されるかも知れません。
それでも犯人は、日本人では無いと主張すれば、矛盾しているとお思いでしょうが、筆者が申し上げたいことは、戦後64年掛けて日本人へのグローバル化と言う刷り込みは、外見日本人であっても心を外国に売ってしまった、小泉・竹中・枡添の様な人達で溢れているということなのです。
http://nvc.halsnet.com/jhattori/rakusen/masuzoe/index.html~引用。

年金行政のプロ・・だから出来た巧妙な搾取
気の毒に命を取られ怪我をさせられたのは、トバッチリを受けた次官達の奥さまです。年金行政のプロと言われた被害者のご主人は2度にわたって、当時小泉厚生大臣の下で基礎年金制度と言う改革に名を借りた、国民の金をクスネ取る泥棒システム作りに協力した手先となった結果が、今日の惨劇の原因を作り出した責任者だったからでもあります。でも何故既に退任した人を……と、事件の非道に憤るかも知れませんが、今日なおシステムは巧妙に受け継がれているのです。
小泉元首相は三代目政治家に成る以前から外資の洗脳を受け、首相への道を約束されていたのです。一方、選挙では一敗地にまみれ、政界には懲りていた枡添が小泉の意向を受けて政界へ再出馬、小泉首相就任前に枡添要一現厚生大臣は約束され、小泉自身が工作させた年金局のカラクリの全てを継承しているからです。

報道よ事件の核心を隠すため、ニュースを娯楽番組化するな!

私が懸念する事は、報道各社の事件の取り扱い方とその姿勢です。警察発表に見られる「テロ」の表現は、唯一の真実を匂わせる表現ではあるが、問題はニュースはじめ報道番組の取り上げかたであり、裏の筋から許可されたコメンテーターやゲストコメンテーター達が、誰が見ても分る表面上の問題だけを取り上げ、原因と背景を炙り出す作業については、全く的外れなコメントでごまかし、被害者への同情だけをお涙頂だい式に煽り立てていることである。
スポーツの現場からの実況放送の様な報道は、すでに起きた事件には必要ない。
国民は原因と背景、その核心と成る真実を知りたいのである。その国民の疑問に応えるのが報道の義務であろう。
なのに、枝葉末節の、厚労省本庁の警備強化、OBの住宅周辺警備などを取り上げ、またその周辺の学童通学路の警備強化等と、問題をはぐらかす報道の体質には呆れてしまう。今も続いている「小泉劇場」を援助し続ける外圧のシナリオが在るからか?

犯人は鉄砲玉のクズ!(核心を隠すのが最大の目的に使い捨てられる)
この事件当初に筆者は犯人を、「レベルの低いプロの仕業と見る」と書いた、今でもその気持ちは同じで、刺殺に走った小泉毅(コイズミツヨシ)は、にわか訓練を受けた刺殺者のレベルだからである。
その観察は、いまも変わらない。というのは、本当のプロの仕事は、こんなに多くの証拠をさらすような仕事はしない事を、米国の軍隊の一般雇用兵でも、基礎として叩き込まれて居る事を筆者は知っている。
「だから早晩この犯人は捕まるでしょう」と書いたが、犯人自身が自首した事で更に、筆者が抱く疑念が確かであったことが分かる。
しかし当初からこの事件は、意図ある巨大な背景からの意思を受けた何重ものレイヤー(層)組織を経て最下部の、鉄砲玉を「年金被害者による個人的な恨み」と仕立て、結局本丸は全く見えない場所で落ち着かせるでしょう。仕立てられた犯人は職も無く、社会適合失格者で、社会への不満、高利の借金地獄、下手すれば麻薬にまで汚染されているかも知れない。
本当の指示を出した者は決して捕まる事は無い。
なぜならこれいじょう国民年金問題や厚生労働省の不祥事を、国民の前に問題を掘り下げられ露呈してくる、厚生労働省だけではすまない国家の中枢に深く浸食している改革の実態に触れられたくない連中、改革を仕掛けた組織からの指示が大きく働いているからである。

核心を隠す背景とは?
連続刺殺の被害者の現役時代に想いを巡らせ、多くの官僚エリートコースを登りつめ、最高位の事務次官に就任できる人は、たった一人でしかない、人生のめぐりあわせとは恐ろしい物である。
野心に燃えた政治家が、日本乗っ取りの格好の操り人形に仕立てるために海の向こうから目をつけられ、野心の実現をサポートすると言い含められて操られ、組織の目的は「戦後の日本を世界第二位の経済大国にしてやったのは、我々の意向である」十分に太らせて、今や収穫時期とばかり、日本国民の財産で運用されている国営企業を「乗っ取る」ために順次民営化させて、禿げ鷹、ハイエナ・ファンドなどと呼ばれる外国資本の前に丸裸にされ、国鉄はじめ、電電公社、専売公社、郵政公社と順次に外国企業が公開株式の大半を掌中に収めさせる仕事をさせた。
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# by meisou23 | 2008-11-24 19:48

止まらない負の連鎖に、負けない生活防衛

殺されたな!「ロスで三浦和義自殺」・・・9.11と同じ感覚が、脳裏をよぎった。

何故、この様な書き出しにしたのか、10日程前に日本の伏魔殿近くで“『恐慌前夜』と世界の対極のつかみ方”という副島隆彦氏の講演会に参加し、そのレポートを書こうと考えていながら、私用に追われ時間を無駄に過ごしている間に、止まらない世界経済の大混乱と日米間に起きている諸処の問題も、炙り出されて来たからです。

1;日本不在の「六カ国協議」、米国による北朝鮮の「テロ支援国指定解除」。
日本の拉致問題は決して忘れてはいないと言うリップサービスに反論しない日本政府。
2;日本負担分エネルギー支援を、米国は豪州に肩代りさせようとしている。
拉致被害者開放も無く、国民の税金を使う訳にはいかないと言う政府の弁解。
3;ブッシュ芝居に付き合って、インド洋上で額の重油を交わされ無料で給油する自衛隊。
アラブ諸国からでは無く、米国石油メジャーから高い重油を買って無料給油する愚行。
4;国内米軍施設とグアムの軍人家族の住宅建設費まで貢「思いやり予算」と言う税金。
1978年以来年々増え、既に3兆円を超える血税で米軍の駐留費の約80%を毎年負担。
5;「日米地位協定」の秘密条項を米国国立公文書館で発見し不平等に事実発覚。

安全保障上の理由以外の日本駐留米兵の犯罪には、最初から日本の捜査逮捕権は剥奪されたままです。
ロス疑惑の三浦和義元社長の死は、日本への米国政府からの「米国の奴隷、日本人!」へ再警告を発した脅しの行為なのです。日本人はアメリカ(グアム・サイパン・国連信託統治領・アメリカンサモア・プエルトリコ)で違反や犯罪行為を犯すと日本の法律よりも米国連邦法が優先するという強烈なメッセージです。

恐ろしい額の借金!(ブッシュを戦争ごっこで操る機関が造った米国社金の肩代わりをする日本)

前回では、国の借金=国民の借金を時々刻々計算している借金時計の存在をお知らせしましたので、それを見た方は大変なショックを受けた事と思います。

1分間に約1,200万円と言う莫大な借金が増え続けている事実、この金額を国民総数で割れば、あなた個人の知らない所で借金を背負わされている、その金額1,650万円が、各家庭に負担として掛って来ている計算です。日本政府はこれらの借金を国民に押し付けありとあらゆる手段を講じて、米国の裏の政府に貢いだお金の穴埋めを税金等の名目で徴収しようとしているわけです。


自衛の為に目覚める

前回も触れた、「私達一人一人が、もっと目を開いて真実とはなにかを、真剣に読む癖をつける」と言う事は、皆さんが毎日見ている放送メディアの伝える内容に、真実かどうかを疑ってみる心掛けをして下さい。我が国の報道機関は全て完全に報道管制を受けています。真実は10%も無いと言っても過言では無い。なぜなら政府、官僚、財界までが、世界覇権集団傘下の大資本企業からの“資金構造”に縛られているからです。TVなどはその典型であり、我が国の企業よりも、外資系企業による番組スポンサーとして占める広告の量は半端では無いことからもお判りでしょう。考えてみれば分かることですが、TVはスポンサーの広告料で動いているのです。

参考文献font>

ブレトン・ウッズ関連各資料、「エコロジーと言う洗脳」・副島隆彦著・成甲書房刊

「世界恐慌」・副島隆彦著・祥伝社・http://www.soejima.to/

「十年後の世界」・鈴木啓功著・明窓出版・http://www.meisou.com/index.html

「エネルギー革命前夜」・三上浩也著・明窓出版・http://www.meisou.com/index.html

「世界を変えるNESARの謎」ケイ・ミズモリ著・明窓出版・http://www.meisou.com/
index.html
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# by meisou23 | 2008-10-27 13:01